「NISAはなんとなく分かってきたけど、iDeCoって何？」
「老後資金のために始めた方がいいの？」
「会社で企業型DCに入っているけど、iDeCoとは違うの？」
NISAについて調べ始めると、次に出てくるのが「iDeCo」という言葉ではないでしょうか。
私も最初は、
「NISAとiDeCoって何が違うの？」
「どっちを優先すればいいの？」
「老後資金って、まだ先の話じゃない？」
と思っていました。
でも調べてみると、NISAとiDeCoは目的が違います。
ざっくり言うと、
NISAは、比較的自由度の高い資産形成。
iDeCoは、老後資金を準備するための制度。
この違いを知っておくと、家計の中でどう使い分けるか考えやすくなります。
今回は、子育て中のパパ・ママや、老後のお金が気になり始めた方に向けて、iDeCoの基本を分かりやすくまとめます。
iDeCoとは？
iDeCoとは、個人型確定拠出年金のことです。
簡単に言うと、
「自分でお金を積み立てて、自分で運用し、老後に受け取る私的年金制度」
です。
公的年金だけでは不安な老後資金を、自分で少しずつ準備していく制度と考えると分かりやすいです。
毎月決めた金額を積み立てて、投資信託や定期預金などの商品で運用します。
そして原則として、60歳以降に受け取る仕組みです。
NISAとiDeCoの大きな違い
NISAとiDeCoは、どちらも資産形成に使える制度です。
ただし、大きな違いがあります。
NISAは自由度が高い
NISAは、運用益が非課税になる制度です。
途中で売却して現金化することもできます。
そのため、教育費や住宅資金、老後資金など、さまざまな目的に使いやすい制度です。
ただし、投資なので元本割れのリスクはあります。
iDeCoは老後資金専用
一方で、iDeCoは老後資金づくりを目的とした制度です。
原則として60歳まで引き出すことができません。
最初は、
「60歳まで使えないなんて不便」
と思うかもしれません。
でも、見方を変えると、
「老後資金だけは途中で使わずに守れる」
というメリットでもあります。
子育て中は、教育費や住宅費などでお金が出ていきやすい時期です。
そんな中でも、老後資金を別の箱に分けておけるのがiDeCoの特徴です。
iDeCoのメリットは税制優遇
iDeCoが老後資金づくりに向いていると言われる理由のひとつが、税制優遇です。
主なメリットは3つあります。
① 掛金が全額所得控除になる
iDeCoで積み立てた掛金は、全額が所得控除の対象になります。
簡単に言うと、税金を計算する時の所得を減らせるということです。
その結果、所得税や住民税の負担が軽くなる可能性があります。
例えば、毎月1万円をiDeCoで積み立てると、年間12万円が所得控除の対象になります。
実際にどのくらい税金が軽くなるかは、収入や税率によって変わります。
会社員や公務員など、所得税・住民税を支払っている方ほど、メリットを感じやすい制度です。
② 運用益が非課税になる
通常、投資で利益が出ると、その利益に税金がかかります。
しかしiDeCoでは、運用中に得た利益が非課税で再投資されます。
これはNISAと似ている部分です。
長期でコツコツ運用する場合、運用益に税金がかからないことは大きなメリットになります。
③ 受け取る時にも控除が使える
iDeCoは、60歳以降に受け取る時にも一定の税制優遇があります。
受け取り方は、
- 一時金としてまとめて受け取る
- 年金として分割で受け取る
- 一時金と年金を組み合わせる
などがあります。
一時金で受け取る場合は退職所得控除。
年金で受け取る場合は公的年金等控除。
このような控除を使える可能性があります。
ただし、実際の税金は退職金の有無や受け取り方によって変わります。
受け取り時は、その時点で制度や税金を確認することが大切です。
企業型DCに入っている人はどうなる？
会社員の方の中には、
「企業型DCに入っています」
という方もいると思います。
企業型DCとは、会社が用意している確定拠出年金制度です。
会社が掛金を出し、従業員が運用商品を選ぶ仕組みです。
では、企業型DCに入っている人はiDeCoも使えるのでしょうか。
現在は、企業型DCに加入している方でも、条件を満たせばiDeCoに加入できる場合があります。
ただし、ここは少し注意が必要です。
企業型DCの会社負担額、他の企業年金制度の有無、マッチング拠出の有無などによって、iDeCoで積み立てられる金額が変わることがあります。
そのため、
「自分はいくらまでiDeCoに拠出できるのか」
「マッチング拠出とiDeCo、どちらを選べるのか」
は、会社の人事・総務や加入している運営管理機関に確認するのがおすすめです。
iDeCoが向いている人
iDeCoは便利な制度ですが、誰にでも絶対おすすめというわけではありません。
向いている可能性があるのは、次のような方です。
老後資金をしっかり分けて準備したい人
iDeCoは原則60歳まで引き出せません。
そのため、老後資金を途中で使わずに残しておきたい人には向いています。
「あると使ってしまうから、簡単に引き出せない方が安心」
という方には、相性が良い制度です。
所得税や住民税を払っている人
iDeCoは掛金が全額所得控除になるため、所得税や住民税を払っている人ほどメリットを受けやすくなります。
一方で、専業主婦・主夫などで所得がない場合は、所得控除のメリットは小さくなります。
生活防衛資金がある人
iDeCoは途中で引き出せないため、急な出費に備える現金がない状態で始めると不安があります。
まずは生活防衛資金を確保してから検討する方が安心です。
iDeCoを慎重に考えたい人
逆に、次のような方は慎重に考えた方がいいです。
- 近い将来、大きな出費がある
- 毎月の家計に余裕がない
- 生活防衛資金がまだない
- 60歳まで引き出せないことが不安
- 収入が不安定
iDeCoは老後資金づくりには役立つ制度ですが、今の生活を苦しくしてまで始めるものではありません。
毎月の家計が赤字の状態で無理に始めると、かえって負担になる可能性があります。
NISAとiDeCo、どちらを優先する？
「NISAとiDeCo、どちらから始めたらいいの？」
これは多くの方が悩むポイントだと思います。
私なら、まずは次の順番で考えます。
① 生活防衛資金を確保する
まずは、急な出費に備える現金を用意することが大切です。
病気、車の修理、家電の買い替え、急な出費はいつ起こるか分かりません。
生活費の数か月分など、安心できる現金を先に確保しておくと、投資を続けやすくなります。
② NISAで中長期のお金を準備する
次に、NISAで教育費や老後資金など、中長期のお金を準備する方法を考えます。
NISAはiDeCoに比べると自由度が高く、必要に応じて売却することもできます。
そのため、子育て世代にとっては使いやすい制度だと感じています。
③ 余裕があればiDeCoで老後資金を準備する
生活防衛資金があり、NISAも無理のない範囲で活用できている。
そのうえで老後資金をさらに準備したい場合は、iDeCoを検討するのも良いと思います。
iDeCoは、老後資金をしっかり分けて積み立てたい人に向いています。
iDeCoを始める前に確認したいこと
iDeCoを始める前に、次のことを確認しておくと安心です。
会社の年金制度を確認する
会社員の方は、まず勤務先に企業型DCや確定給付企業年金があるか確認しましょう。
加入している制度によって、iDeCoの上限額が変わることがあります。
毎月いくらなら無理なく続けられるか考える
iDeCoは長く続ける制度です。
最初から大きな金額にすると、家計が苦しくなることがあります。
月5,000円など、無理のない金額から考えるのも一つの方法です。
60歳まで引き出せないことを理解する
iDeCoは、原則60歳まで引き出せません。
この点を理解したうえで、老後資金として使うお金だけを積み立てることが大切です。
まとめ｜NISAは近い未来、iDeCoは老後の未来に向けた制度
NISAとiDeCoは、どちらも将来のお金を考えるうえで知っておきたい制度です。
ただし、目的が違います。
NISAは、比較的自由度の高い資産形成。
iDeCoは、老後資金に特化した資産形成。
このように使い分けると分かりやすいです。
子育て中は、教育費や生活費で目の前の支出に追われがちです。
でも、自分たちの老後資金も少しずつ考えていく必要があります。
まずは、
- 自分の会社に企業型DCがあるか確認する
- iDeCoに加入できるか調べる
- 毎月いくらなら無理なく続けられるか考える
- NISAとの使い分けを考える
この小さな一歩からで大丈夫です。
老後資金は、いきなり大きく準備するものではありません。
今できる範囲で、少しずつ積み上げていくものです。
NISAで近い未来を整え、iDeCoで遠い未来に備える。
わが家に合ったバランスを考えながら、安心できるお金の土台を作っていきたいですね。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の商品や投資行動を推奨するものではありません。iDeCoやNISAには元本割れを含むリスクがあります。制度内容や税制は変更される可能性があるため、最新情報はiDeCo公式サイト、厚生労働省、各金融機関などでご確認ください。
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